ピアノの生産台数ですが1980年は39万台、2010年は10万台に減少、昨今は電子ピアノが主流となっています。従って調律の仕事も減少して企業の調律師は少人数で広範囲のテリトリーを行動せねばなりません、尚且つ会社組織のピアノ調律は一日に最低３～４台のノルマがあります、それを達成するのには音程を合わせるのみの作業と乾燥剤（効果ゼロ売上目的）を売ってさっさと次の家庭に訪問しなければなりません、細かな調整をチェックする暇などありません、ピアノの性能を充分引き出さないままユーザーが演奏している事が多々あります、会社の立場で給料支払、厚生年金などの負担を考えれば致し方無いと思いますが、その結果ピアノユーザーが高い調律代を支払う事になっています。広告料で安い調律料金で誘い不必要な修理を捏造して高額な修理代を請求する悪徳業者も存在します、最低限度googleマップのストリートビューで確認しましょう！職人の労働の報酬は一日で2万円としますと、1時間程度でただ音程を合わせるだけでの作業を換算すると調律料金と効果ゼロの乾燥剤で￥16,000は詐欺まがい！営業部門とサービス部門は独立採算ですからと言ってしまえばそれまでですが、迷惑するのは顧客です。